「さきもぐ」にちょっと待った!!! みんな善意が原因のトラブルに要注意。実は仕組みがヤバイ。
こんにちは。ダイビング大好きなダイバーママです。
ダイバー界隈で最近話題の「さきもぐ」というサービスについて、個人的にはこの制度に反対の意見で、恐らくトラブルが発生しそうなので今回はその要注意な点について記事にしたいと思います。
はじめに、「さきもぐ」とは新型コロナウイルスに関連し、集客が出来なくなってしまってこまっている、ダイビングショップを、ファンダイバー(顧客)が支える仕組みです。
具体的には、
「1口5,000円分のの前売り券を5%offの4,750円で購入する」
というもので、その前売り券は新型コロナウイルスが終息したときに、5000円分の金券として利用できるという仕組みです。
直近の売上が無くなることに苦慮するダイビングショップを助ける意味合いで、ダイビング関連で強い影響力を持ったアカウントもこぞってPRしています。
運営サイトを詳しく見ると、金銭のやり取りは「BASE」というサイトで、直接購入すると手数料の6.6%を差し引いた約4,430円がダイビングショップに振り込まれる仕組みです。
一見、ダイビングショップを継続したい経営者と、それを支援したい顧客の利害が一致しているように見えます。
ただ、「要注意」というには理由があります。
1、「前売り券」はダイビングショップが閉店したときには無効になる
これ、Twitterで運営側に正式に回答をもらったので間違いありません。
運営サイドの言い分としては、
「他のどのような前売り券も同様に閉店時の補償はない」
と明言しています。
「大好きなダイビングショップが行きたいときに閉店しているのは悲しいと思う人に賛同してほしい」
というコメントがありました。
2、ポータルサイト経由にもかかわらず補償がない
「さきもぐ」というポータルサイトを通じて、前売り券を購入できるのですが、ポータルを通じて得られるメリットの一つ『補償』がないのです。
通常、エクスペディアやアゴダ、じゃらん、楽天トラベルなど宿泊のポータルサイトの運営の場合、手数料がかかっている理由の一つに、閉店するホテルへの対応や返金手続きの間を取り持ってもらえることができます。
実際に、直近で私もセブのホテルを予約していたのですが、予約しているホテルが無くなってしまうことが発生しました。
具体的にはアゴダで予約していたのですが、すぐに個別メッセージがきて、
①同クラス以上のホテルをアゴダ側で探して同日の予約に変更
②または全額返金の提案がきました。
こういったポータルサイトを経由する利点が一切ないのが「さきもぐ」のヤバイ仕組みです。
「海外のダイビングショップなら海外送金手数料がかかるから、いいかも!」
と思うかもしれませんが、日本の銀行にも口座を持っているのでそちらを教えてもらうのが良いかと思います。
3、本当にそのダイビングショップを助けたいなら「個別に出資がベター」
ポータルサイトから購入する利点が見当たらないので、この際直接ダイビングショップに申し出て(または、ダイビングショップ側からお客さんにお願いをして)先に支払いをしたいと申し出る方が手数料分も含めてダイビングショップ側に入るので良いのではないでしょうか。
この方法なら万が一、ダイビングショップの経営が危険な際も、直接のやり取りが出来ます。
ポータルサイト経由だと交渉も煩雑ですし、運営側とTwitterで実際に議論したのですが、ドライな運営のようなので
「もちろん、前売り券にはそのようなリスクがあります」
と一刀両断される可能性が高いです。
「このお金は寄付する気持ちで!」
という強い支援の意思のある方以外は、利用しないでください。
(その場合、直接寄付してほしいでが、、、)
ダイビングに限らず、こういう新型コロナウイルスに関連して、善意のようなでも後でトラブルになりそうな発想は良さそうだがリスクがあるようなサービスがこれからどんどん出てくると思います。
(運営側にリスクがないの気になる点です)
冷静に考えると、このゴールデンウィークに沖縄県は来島自粛要請を出したので、もともと資金繰りの厳しいダイビングショップがこのタイミングでなくなってしまう可能性があります。
仮にこの対応が8月まで終息しなければ、もっと多くのダイビングショップが危険な状態になるのではないでしょうか。
もしかすると、東京オリンピック開催直前までこの状況が続くかもしれません。
そうなると生き残れるダイビングショップとそうでないダイビングショップに分かれてしまうかもしれません。
もしかすると、ワクチンが出来る約2年先まで今のままかもしれません。
有識者と呼ばれる、感染症のお医者様も終息の時期についての明確な言及をされる方はいらっしゃいません。
何十年も心血を注いで研究をされている、感染症の専門家でも先の見えない状況ということを考えると、善意のから始まったであろう支援サービスもリスク部分をキチンと説明しない点は良くないと思います。
どちらかというと「ダイビングショップ側」よりの運営サイドには違和感があります。
消費者の立場ももう少し重視しないと、訴訟になるケースもあるかと思います。
このサービスを拡散しているダイビング関連の有名企業もあるのですが、リスクがあることも含め情報発信をするように留意していただけるとよいのですが、、、
ダイビング業界全体のイメージダウンにならないことを祈って、異論を唱えたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。